<第8次国民生活審議会　総合政策部会報告>

　

ガスコンロの効率的使用によるエネルギー消費節減効果

行為 節減効果 (1)　なべは底が平らで大きいものを使用する。 〇 直経20cmのなべは16cmのものに比べて熱効率は約10％向上。 (2)　炎の大きさは中火が熱効率がよい。 〇 中火(コック1/2開)の場合全開に比べて熱効率は約10％向上。 (3)　なべをコンロにのせてから点火し，おろす前に消火する。 〇 1分間余計燃焼させた場合約40Kcal (全開)のガスを消費。 (4)　コンロバーナーは続けて使う。 〇 水2l を20cmのなべで沸かした場合，冷えたバーナーより熱効率が4％向上。 (5)　バーナーはときどき掃除する。 〇 正常時の熱効率を100としたとき，メインバーナーが1/2目詰りした場合，熱効率は約2.5％低下。 (6)　なべ底の水気をふいてから着火する。

[3] 　ガス湯沸器 　 　 　経済企画庁委託調査(エ)によれば使用世帯当たりの平均使用時間は都 市ガス約46分/日，LPG約39分/日である。普及率は76.1％となっている。

ガス湯沸器の効率的使用によるエネルギー消費節減効果

行為 節減効果 (1)　湯を沸かすときは湯沸器を利用する。 (2)　口火のつけ放しを止める。 (3)　必要な湯量を適温で容器に受けて使う。 〇 湯沸器の熱効率75％に対し，コンロ使用は熱効率45％。例えば，3l の湯を沸すときコンロに比べ120Kcal の節減。 〇 1時間100Kcal のガス消費量の節減。

[4] 　ガス風呂 　 　 　経済企画庁委託調査(エ)によれば，保有世帯当たりの平均使用日数は関東地方で5.65日/週，年間の世帯当たりの消費量は約2，000Mcal と推定される。風呂の普及率(ガス以外を含む。)は88.7％である。

ガス風呂の効率的使用によるエネルギー消費節減効果

行為 節減効果 (1)　適量の水を適温に沸かす。 〇 1分間沸かしすぎると約140Kcal ガス消費量が増大。 〇 10l の水の入れすぎで約400Kcal ガス消費量が増大。 (2)　沸かし方を工夫する。 〇 上がり湯部から適温の湯を落しこむ方が，風呂釜に水をはり，これを沸かす場合より約5％効率が向上。 (3)　間をおかずに続けて入浴する。 〇 2時間で約4℃湯温が低下。 (4)　シャワーの活用をはかる。 〇 入浴をシャワーにすることにより1回1人2，000Kcal のガス消費の節減。 (5)　口火をこまめに消す。 〇 1時間200Kcal 〜300Kcal のガス消費量の節減。 (6)　夏はくみ置きの水，冬はくみたての水を使用する。 〇

[5] 　洗たく機 　 　 　洗たく機の普及率は98.8％で，経済企画庁委託調査(エ)によれば， 二槽式洗たく機の平均使用時間は約48分/日である。また，同調査結果では，全自動式が平均使用時間が長く，また.世帯構成員数と使用時間との相関が二槽式ほど顕著でない。

洗たく機の効率的使用によるエネルギー消費節減効果

行為 節減効果 (1)　まとめ洗いをする。 〇 2kgの洗たくもの(標準的な洗たく機の容量)を2回に分け，1kgづつ洗たくした場合，電力消費量はまとめて洗たくする時よりも，8割程度増大。 (2)　水温が高い方が洗浄効果はあがる。(35℃以上は避けた方がよい。)また，10分以上洗たくしても効果にはあまり差がない。 〇 10分間洗たくした場合，水温が5℃と30℃では洗浄度に25％程度の差異が生ずる。 (3)　すすぎ方による消費電力量の差を考える。 　 [1] 洗たく後そのまますすぐ。 　 [2] 洗たく後排水し，給水後すすぐ。 　 [3] 洗たく後排水，脱水し，給水後すすぐ。 　 [4] 洗たく後排水，脱水し，給水後ためすすぎし.再び排水，脱水し，給水後ためすすぎする。 　 〇 [4]の消費電力を100とすると，[1]は160，[2]は140，[3]は120となる。 (4)　脱水時間を最大3分に保つこと。化繊はさらに短時間でよい。 〇 脱水時間を1分長くすると2Whの消費電力の増大。

[6] 　掃除機 　 　 　洗たく機と同様家事の省力化のために使用される機器であるが，洗 たく機に比べて普及率は95.8％と若干低い。また経済企画庁委託調査(エ)では平均使用時間は約17分と短かい。

掃除機の効率的使用によるエネルギー消費節減効果

行為 節減効果 (1)　稼働時間を短縮するようにあらかじめ，部屋を整頓しておく。 〇 (2)　フィルターは，こまめに掃除する。 〇 (3)　ホース，機器本体からの空気のもれに気をつける。 〇 (4)　速度切替スイッチのある掃除機は掃除面の材質により切替えて使用する。 〇 タタミをジュータン用目盛で使用した場合，24％の消費電力の増大。 (5)　アタッチメントを使用場所にあわせてこまめに取り替える。 〇

[7] 　テレビ 　 　 　世帯当たりのテレビの電力消費量は，370KWh/年程度と推定され (「電力需給の概要」通商産業省による。)家庭用機器の中でも多い。普及率は，第3-3図のとおりであり2台目のカラー需要がはじまり，普及率は20台となっている。 　 また，全国平均の一世帯当たり1日のテレビ使用時間は8.5時間である。「ながら利用」が多い(NHK「国民生活時間調査・50年」 によると平日のテレビ利用の46％がながら利用。)こと，また，アメリカの6.2時間(1975年。日本エネルギー経済研究所調査による。) に比べても利用時間が長い。

第3-3図　テレビ普及率

(備考)

「民生用電力需要の実態と動向に関する調査」( 54.3(財)電力中央研究所)による。

テレビの効率的使用によるエネルギー消費節減効果

行為 節減効果 (1)　画面の明るさを，置き場所の明るさにあわせて適当に調節する。(トランジスター式のカラーTVの場合) 〇 (2）　プレヒート式のテレビは主電源スイッチを切るか，電源プラグを抜く。 〇 6〜8Wh/1時間の節減。 (3)　リモコン動作のために待機の電力を要するテレビは，主電源スイッチを切るか，電源プラグを抜く。 〇 3Wh/1時間の節減。

[8] 　照明 　 　 　家庭の電力消費の中でも基礎的なものの一つと考えられる照明用電力需要は，蛍光灯の普及等によって減少傾向を示していたが，40年頃を境にふたたび上昇をはじめている。 　これは白熱灯利用への回帰，間接照明の増加，照度水準の向上，住宅面積の増大等が要因であるといわれている。

第3-4図　家庭用照明電力原単位

　

(備考)

第3-3図備考参照。

現在，世帯当たりの年間消費量は460KWh程度と推定される。(「電カ需給の概要」通商産業省による。)

照明の効率的使用による省エネルギー効果

行為 節減効果 (1)　目的にあった照明を行う。 〇 (2)　効率のよい光源を選び，照明効果より明るさを必要とする場所及び長時間点灯する場所はけい光灯を使用する。 〇　けい光灯は白熱灯の1/3〜1/4の消費電力。 (3)　効率の良い器具を選ぶ。反射，透過のよいものを選ぶ。 〇 カバーなしの器具は，カバー付き器具に比べ30〜40％効率が向上。 (4)　こまめに消灯できるような配線，スイッチ等を考える。 〇 (5)　照明器具は，1月1回程度は清掃する。 〇 けい光灯の場合，普通の場所で，1ヶ月間掃除を行わないで使用すると，効率が10％程度低下。

[9] ストーブ及びこたつ 　 　 　暖房用の機器は，エネルギー源も各様であり，また，暖房機の種類 も多く，利用者が生活スタイル，所得等にあわせ，各機種のもつ経済性，安全性，使い易さ等を勘案しながら選択的に使用している。暖房法は，生活水準の上昇とともにこたつ等による局所採暖からストーブによる暖房へ移行してきており，現在，灯油ストーブとこたつの組合せが最も一般的となっている。 　暖房用のエネルギー需要は， 54年家庭用エネルギー需要(ガソリンを除く。)の約30％を占め，約2，300Mcal と推定(国民生活白書 55年版)され，そのうち，灯油ストーブの普及の増大に伴い，灯油の消費量が急増した結果，約8割が灯油によるものと推定される。

第3-5図 灯油の消費拡大とストーブの普及

(備考) 1. 　経済企画庁「国民生活白書(昭和55年度)」による。 2. 　原資料注 (1) 　石油ストーブ普及率は当庁「消費動向調査」による。 (2) 　灯油消費量は当庁推計による。 (3) 　年は，8月から翌年7月までの1年間をいう。

ストーブ・コタツの効率的使用による省エネルギー効果

行為 節減効果 ストーブ (1)　部屋の用途にあわせて適温に保つ。 ○ 暖房温度を1℃低下することにより9％の燃料消費量が節減。(関東地区，18℃→17℃に低下した場合) (2)　太陽光を利用する。 〇 南面のまど(1.7m×1.8m，3m/m厚)から1日(冬季)約6，270Kcal の熱量を取得することができる。 (3)　窓やドアのすきまを少なくし，雨戸，カーテンを使用して，熱損失を防ぐ。 〇 (4)　ストーブを外気に接した窓下に置く。 〇 温度上昇とともに，温度分布も適正となる。 (5)　サーキュレーター等を使用し，温度分布を一様にする。 〇 使用しない場合，床面と高さ1.5mの位置の温度差が5.5℃あったものが，使用すると，温度差が1℃となる。 (6)　器具の手入れと掃除をひんぱんに行う。(反射板及び燃焼部) 〇 こたつ (7)　温度調整を手まめに行う。(適温は一般に50℃〜55℃) 〇 通電時間が5時間の場合「弱」の電力消費量を100％とすると「中」で130％，「高」では200％となる。 (8)　掛ふとんは厚手のものを使用する。また，毛布を併用するとよい。 〇 厚さ8cm(木綿)を使用した場合の消費電力量を100％(10時間通電)とすれば厚さ4cm(アクリル)では274％となる。 〇 厚さ4cm(アクリル)の下に毛布を使用すると，25％程度消費電力量が節減。 (9)　コタツの下に敷物を使用する。 〇　55℃を得るまでの消費電力量を敷物によって比較した結果では，木綿(厚さ1.3cm)が0.4KWh，ラワン合板(1cm)が1.4KWh，となりラワン合板の場合の電力消費量は，木綿の3.5倍となる。

[10] 　ルームエアコン 　 　 　ルームエアコンの普及率はすでに39.2％となり，それにともない， ルームエアコンによる電力消費量も急激に上昇している。 　現在，家庭用のエネルギー消費のうち冷房用のエネルギーのシェアは1.8(ガソリンを除く。)と推定され(国民生活白書，55年版)，比較的小さいが，今後も増大する傾向は否定できない。冷房用のエネルギー消費は，夏季の一時期，特定時間に集中するため電力の設備能力の拡大に直接影響を与えるといわれ，この機器に関する電力消費節減は，特に，社会的に要請が強い。

エアコンの効率的使用による省エネルギー効果

行為 節減効果 (1)　直射日光から放熱部(室外機)をさえぎる。 〇 夏季，直南に設置された場合，正午において消費電力量は2％増大。(大阪) (2)　放熱部(室外機)と障壁との距離は，吸込側は50cm以上，吹出側は150cm以上はなす。 〇 消費電力量は，吹出側について，障壁との距離1mの場合を100％とすると，50cmでは103.5％，30cmでは105％となる。吸込側では障壁との距離1mの場合を100％とすると50cmでは100.2％，30cmでは100.9％となる。 (3)　外気温度にしたがって調節ダイヤルをこまめに調節し，冷え過ぎに注意する。 〇 室温を1℃変えると消費電力量は約10.5％変化。 (4)　フィルターは2週間に1回程度清掃する。 〇 1日8時間運転した場合16日間で5％の風量が低下。

[11] 　自動車 　 　 　第2章にみるとおり，自家用車保有世帯においては家庭でのエネル ギー消費が大きな比率を占めている。 　また，自動車の普及率の増大，大型化傾向を考えれば，今後も自家用車によるエネルギー消費量は増大することが考えられ，エネルギー節減の実効をあげるためには，この部門での節減が不可欠であろう。 　自家用車に関し可能なエネルギー節減方法は [ア] 不用な交通の発生をおさえる。 [イ] 交通手段を他の手段に代替する。 [ウ] 自動車を効率のよい状態に保ち，上手な運転，利用方法をとる。 [エ] 自動車の購入時に効率のよい車輌を選択する。 　ことなどが考えられる。 　[イ]については根本的には，バス・電車等の大量交通機関，自転車利用等のための環境条件の改善等，代替手段が整備されることが必要である。 　家庭で直ちに可能な手段は，[6]の運転方法等の選択であろう。たとえば，自動車の走行状態と燃料消費量には関連がある。国民生活センターは乗用車( 1，000cc 〜 1，300ccクラスの7車種)に関するテストを実施したが，その中でアクセルをほぼ最大に踏み込むような急発進などの乱暴な運転(ハード10モードと名付けている。)をした場合と通常の10モードまたは通常の10モードよりさらにおだやかな運転(ジェントル10モードと名付けている。)をした場合との間の燃料消費量の違いを明らかにしている。これによれば， ハード10モードの運転による燃料消費効率は平均して12.3Km/l で，通常の10モードの14.8Km/l に対して16.9％増加している。また，ジェントル10モードの燃料消費効率は平均して15.5Km/l で，通常の10モードに対して4.7％の節減効果が認められている。すなわち，ハード10モードとジェントル10モードでは燃料消費効率に関し20を越える差が生じていることになる。 　このように，燃料消費量は運転方法により大きく異なることに留意する必要がある。

第3-6図 3種類の運転方法

(備考)

「乗用車(1000，1200，1300ccクラス)の比較テスト結果」 ( 56.2 国民生活センター)による。

自動車の効率的使用による省エネルギー効果

行為 節減効果 (1)　速度をひかえめにし，経済速度で走行する。 〇 市街地走行の場合60km/hと40km/hでは燃料消費量に1割近くの差が生ずる。 〇　高速道路走行の場合100km/hと80km/hでは，燃料消費量に2割程度の差が生ずる。 (2)　無駄なアイドリングを止める。 〇 1分間のアイドリングで軽自動車10cc，小型車18cc，大型車25ccのガソリンを消費。 (3)　急加速，急減速を行わない。 〇 発進から100m走行までの発進加速をみた場合，急加速(アクセル全開)と緩加速の燃料消費量を比較すると，大衆車では急加速が緩加速の2.7倍，中型車では同じく2.0倍となる。 (4)　空吹かしを行わない。 〇 1回の空吹かしで5ccのガソリンを消費。 (5)　できるだけ高速ギヤで走る。 〇 40km/h走行をする場合，トップギヤを使用しないで，サードギヤを使用すると20％程度燃料消費量効率が低下。 (6)　タイヤの空気圧を適正に保つ。 〇 タイヤの空気圧が適正空気圧より20％低いと，燃料消費量は2〜3％)増大。 (7)　定期点検，日頃の点検を励行する。 〇 (8)　計画的なドライブを行う。 〇

(2) 　　機器の選択 　 　 　 　 [1] 　機器の選択 　 　 　 　 　 　第1次石油ショック以降，家庭用のエネルギー消費機器のエネルギー消費効率は家電製品を中心に著しい向上を示してきた。家庭の中でもエネルギー消費量のシェアの高い冷蔵庫，カラーテレビ等についてみれば，第3-2表のとおり， 48年から55年の間に冷蔵庫では約51％，カラーテレビでは約39％，エアコンでは約33％エネルギー消費効率が向上した。

第3-2表 エネルギー消費効率の推移

48年 49 50 51 52 53 54 55 冷蔵庫(170l クラス) カラーテレビ(20型) ルームエアコン(1800Kcal /hクラス) - 100 100 100 74 99 95 69 89 82 64 84 75 64 81 66 62 77 59 62 72 49 61 67

(備考) 1. 　冷蔵庫は冷凍年度(前年10月〜当年9月)を示す。 　 2. 　業界資料による。

また， 54年に制定された「エネルギー使用の合理化に関する法律」では，政令で特定の機器について，製造業者に性能向上のための判断基準を示して，省エネルギー技術の開発を促している。例えば，電気冷蔵庫については，54年10月に判断基準が定められ，53冷凍年度(前年10月に始まり，当該年9月に終わる。)を基準にして，58冷凍年度においてエネルギー消費効率が平均約20％，最高約25％の改善を見込んでいる。また，乗用車については，54年12月に判断基準が告示され，53年度を基準として，60年度までに平均約12％の10モード燃費の改善を図ることとしている。このように製造段階において，機器のエネルギー消費効率向上の努力が続けられ，今後も電動機，圧縮機，熱交換機等の効率向上等により機器のエネルギー消費効率が一層引き上げられることが期待されている。また，同時に，機器使用時における合理的なエネルギー使用を可能にする周辺機器の開発も望まれる。例えば，冷暖房器等の温度管理をきめ細かく行えるような入力の多段切り替え，高感度センサー及びタイマーに連動した調節器等の改善.洗たく機等自動化された機器におけるプログラムの柔軟性の確保等が考えられよう。 　以上のように，機器自体のエネルギー消費効率が向上するとして，はたして，家庭での機器選択はどのように行われるであろうか。 　 家庭においてエネルギー消費機器を購入する場合，その評価はその機器のもつ総合的な効用が中心になるのは，当然であり，省エネルギー性は，その判断要素の一部でしかない。第3-3表は，耐久消費財購入に際し，購入者が求めた情報内容である(ここでは経済的条件の項目の中に維持費用として電力料金，ガソリン代等が含まれている。)。これによりエネルギー消費機器を購入する場合の評価要素をうかがい知ることができる。例えば冷蔵庫についてみれば，MA(多数回答)では経済的条件について約4割の者が関心をもっているが，これを第一位にあげたものは約7％となり，10項目中5番目の順位である。 　一般に，開発された技術は汎化し，市場にあらわれる機器の性能に大差はなくなっているとしても，消費者が機器のもつ省エネルギー性と耐久性に強く関心を示し，少しでも選択的に購入する習慣を身につけることは，現在のエネルギー消費を軽減させるばかりでなく，技術革新の強力なインセンティブとなると考えられる。そのためには，機器の選択動機の中で省エネルギー性が高位に位置づけられるよう，経済的インセンティブがより強く働くような社会制度に改めていく必要がある。 　次に，家庭のエネルギー源に関する選択指向を考えてみよう。生活における省エネルギーをマクロな視点で考えた場合，最終エネルギーを得るための投入されたエネルギー量が問題になる訳だから，一次エネルギーにさかのぼって，エネルギー消費の効率を比較すべきであるとする意見が生じてくる。たしかに，熱効率を比較した場合，電気約35％(総合エネルギー統計54′)，都市ガス約76％(総合エネルギー統計54′より推計。)に対して灯油は100％近くと効率がよく，熱源として利用する場合灯油が有利と考えられよう。第3-4表に暖房機器のエネルギー源別，機器別に，1，000Kcal 当り単価と暖房能力(Kcal /h)当たりの一次エネルギー投入量が示されているが，灯油ポータブル型ストーブと電気ストーブを比べた時1，000Kcal 当たり価格は電気ストーブが灯油ポータブル型ストーブの3.6倍，暖房能力(Kcal /h)当たりの一次エネルギー投入量でみた時には2.7倍となっている。 　しかし，エネルギー効率にのみ着目して，エネルギー源をたとえば電気から都市ガスへあるいは灯油へシフトさせようとすることは容易でない。むしろ，現実には上記のような経済性にもかかわらず暖房用に電力が利用されているように消費者が便利で，安全なエネルギー源に対する強い指向をもっていることに注意する必要がある。(財)日本エネルギー経済研究所の「国民生活水準と民生用エネルギー需要」によれば，10年先の希望する熱源として電気を選択する者が最も多く35％であり，以下太陽熱等の電気，灯油，ガス以外のエネルギー32％，灯油17％，都市ガス13％となっている。また，その熱源を選択する理由としては，安全性が最も高く36％，経済性32％，操作のし易さ28％，供給の安定性25％，衛生的23％，暖房能力17％となっている(第3-7図，第3-8図参照)。 　以上の諸点を考慮すれば，家庭生活において効率のよいエネルギー源が選択的に導入されるようになる為には，経済的インセンティブを増大させると同時に，安全性，操作性等に関する技術開発を行い，あわせて省エネルギーモラルを社会生活の中に定着させていくことが必要である。既にみてきたように，機器のエネルギー消費効率は年々改善されてきたが，一方，機器も大型化されてきている。例えば冷蔵庫については前出の第3-2図(前掲)のとおり，大型機種へのシフトが進んでいる。売上高に占める割合をみると大型( 170l 超)のものが52年度に半数を超え，54年度には3/4程度となっている。また，乗用車についても第3-9図に示されるよう年々大型化され，53年度には排気量1，500ccを超えるものが6割程度を占めている。また，自動車の単位輸送量当たりのエネルギー消費量を比較したとき，第3-5表のとおり軽自動車( 550cc )は乗用車( 3，100cc)に比較して0.55倍と少なく，1人乗車の場合はこの差はさらに拡大しよう。 　また，機器の過剰機構，オーバーなアクセサリーの付加もたびたび指摘されるところである。これら機種の大型化等は，所得水準の向上，生活様式の変化等に起因するものであり，一概に否定できないが，省エネルギーが社会的なモラルとして定着し，それにもとづく行動が一般化するにつれ，自ら制動がかかることが期待される。 　以上，機器の選択にあたっては，[ア]同じ機能の機種については，エネルギー消費効率の優劣によって選定すること。[イ]一次エネルギー消費量を勘案することが社会的には望ましいこと。[ウ]用途に見合った機種とすることが求められることを述べてきたが，家庭が省エネルギー機器を選択するためには，先ず，機器に関する正しい情報が提供される必要がある。このため事業者の行う表示及び広告が適正に行われることが不可欠といえる。 　現在，前出の「エネルギー使用の合理化に関する法律」では，いくつかの機器についてエネルギー消費効率の表示を義務づけている。乗用車についてみれば，エネルギー消費効率に関し，事業者等は，[ア]車名及び型式，[イ]原動機の型式及び総排気量，[ウ]変速機の型式及び変速段数，[エ]燃料供給装置の形式，[オ]エネルギー消費効率，[カ]製造事業者等の氏名又は名称をカタログに記載して表示しなければならないことになっている。特に，エネルギー消費効率については，アンダーラインをし，活字を大きくし，文字の色を変えるなど特に目立つ方法を用いて表示しなければならないこととしている。エアコン(家庭用品品質表示法の規定により，表示するものは除く。)については事業者等は，[ア]品名及び形名，[イ]冷房能力，[ウ]冷房消費電力，[エ]エネルギー消費効率，[オ]製造事業者等の氏名又は名称をエアコン本体の見やすい個所に永続性が保たれる方法で記載するよう定められている。また，電気冷蔵庫等についても，「家庭用品品質表示法」に基づき消費効率を表示することが義務づけられた。今後，表示内容について消費者の理解を深めるため，表示事項の周知等消費者に対するPRを強化するとともに，表示の内容に関しても，一層具体的に記載されることが望ましい。たとえば，エネルギー消費量の比較単位を統一ないしは換算率を明示するとか，使用条件(暖冷房を例にとれば，換気回数，外気温との相関，部屋の断熱化の有無など)を一層明確にしていくなどの必要がある。

第3-3表 日用耐久消費財購入に関する情報内容

(単位:％)

掃除機・洗濯機・湯沸器 冷蔵庫 扇風機・ストーブ・ ルームエアコン 第1位 第2位 M.A. 第1位 第2位 M.A. 第1位 第2位 M.A. 品質保証や品質表示 14.8 9.5 46.7 10.1 8.1 34.5 11.0 5.9 34.7 その他の性能(カタログなど) 24.0 23.0 98.7 19.6 21.6 93.9 20.8 19.5 90.7 使い心地 9.8 8.2 37.5 5.4 8.8 25.7 15.7 7.2 41.1 デザイン(色・形など) 2.8 6.0 30.9 6.8 4.1 29.7 5.1 8.9 38.6 価格 13.2 8.8 45.7 15.5 14.2 48.0 13.6 15.7 52.5 経済的条件 4.7 6.0 34.7 7.4 10.8 37.8 5.5 7.2 36.0 サービス 4.1 12.6 46.1 7.4 6.1 40.5 2.5 8.1 34.3 その他 2.2 1.9 16.4 2.0 3.4 12.8 3.4 3.0 24.2 メーカー・販売店の信用 24.0 18.3 79.5 25.0 14.9 73.0 20.8 18.2 77.5 不明 0.3 5.7 0.3 0.7 8.1 0.7 1.7 6.4 1.3 合計 (317) (317) (317) ( 148) (148) ( 148) (236) (236) ( 236) 　 カメラ・カラーテレビ・ 白黒テレビ テープレコーダー・ ステレオ・乗用車 第1位 第2位 M.A. 第1位 第2位 M.A. 品質保証や品質表示 9.7 10.1 38.6 10.5 4.7 33.9 その他の性能(カタログなど) 17.2 16.7 82.2 20.5 25.2 95.9 使い心地 7.8 7.4 28.5 9.9 11.1 38.0 デザイン(色・形など) 6.0 9.7 38.4 9.9 11.7 49.1 価格 16.9 11.8 53.5 17.5 13.5 56.1 経済的条件 6.6 8.3 30.2 4.7 9.4 48.0 サービス 4.8 8.3 40.3 2.3 5.3 40.9 その他 2.9 2.9 16.7 4.1 2.9 17.5 メーカー・販売店の信用 27.1 17.8 79.7 19.9 12.3 71.3 不明 1.0 7.0 1.0 0.6 4.1 0.6 合計 (516) ( 516) (516) (171) ( 171) (171)

(備考) 1. 　「第2日本人の生活意識」(国民生活センター)による。 2. 　原資料注 (1) 　M.A.は，どのような情報を求めたか，できるだけ多くあげて下さいとたずねた結果の回答，第1位はその中で最も重点をおいたもの，第2位は次に重点をおいたもの。

第3-4表

機種	暖房能力	エネルギー消費量			エネルギー単価			1,000Kcal /h当円	暖房能力Kcal /h当り一次エネルギー投入量
		電力	灯油	ガス	電力	灯油	ガス
灯油 ポータブル型	2,200Kcal /h	(W) -	0.26/h(l )	(m3) -	円/KWh -	円/l 85.6	円/cal -	10.1	1.1
灯油FF型	3,200Kcal/h	43/h	0.41/h	-	31.58	85.6	-	11.4	1.2
ガス表面 燃焼型 (赤外線ガス ストーフ)	2,640Kcal /h	-	-	0.24/h	-	-	177.7	16.2	1.3
電気小型 ストーブ	688Kcal /h	800/h	-	-	31.58	-	-	36.7	2.8

(備考) 1. 　各機器の暖房能力，エネルギー消費量は，「石油ストーブ(放射形，強制対流型，強制給排気型)の比較テスト結果」(55.12 国民 生活センター)の各機種の平均値(カタログデータ)による。 　 2. 　電力単価(東電，契約電力2 0A，電力使用量150KWh/月)は55年4月からの新料金により算出する。 　 3. 　灯油単価は小売価格(東京都区部 5 5年12月) 4.ガス単価(東京ガス<11，000kcal /m3>.ガス使用量30m3/月)は55年4月からの新料金により算出する。

第3-7図10年先の家庭用暖房熱源

(備考) 　「国民生活水準と民生用エネルギー需要」(1980.9(財)日本エネルギー経済研究所)による。

第3-8図10年先の家庭用暖房熱源選択理由

(MA)

(備考)　　第3-7図備考参照。

第3-9図 乗用車の排気量別販売台数の推移

(備考) 1. 　「運輸経済年次報告」 (54年版，運輸省)による。 　 2. 　原資料注 　 　 (1) 　1，000cc以下の乗用車には軽四輪は含まれない。 　 　 (2) 　軽四輪の規格は50年9月に360ccから550ccに変更されている。 　 　 (3) 　(社)日本自動車工業会資料より作成した。

第3-5表 ロードファクター100の場合の単位輸送量当たりのエネルギー消費量

(備考) 　「運輸経済年次報告」(54年版，運輸省)による。

[2] 　太陽熱温水器利用による給湯用エネルギーの代替効果 　 　 　 　 　 　ここでは，現在，既に相当数利用され，技術的にもある程度成熟しているとみられている太陽熱温水器について給湯用エネルギーの節減効果を検討してみよう。 　太陽熱温水器は30年代から農村地帯を中心に使用されていたが，その後，二度に亘るオイルショックを契機にエネルギーの安定的供給に対する不安，高騰する燃料費への対応策として，都市部の一般世帯へも普及しはじめ，全国では200万台以上が利用されていると推定されている。特に，54年以降の出荷数量は著しく増大し，60年までに約700万台の設置が見込まれている(第3-6表参照)。 　太陽熱温水器は大別して「汲み置き式」と「自然循環式」に分類される。「汲み置き式」は，構造，設置が簡単で管が大きいため，水の凍結にも比較的強く，価格も安いのがメリットであるが，集熱器と貯湯槽が一体となっているために，良好な断熱ができず，気温が下がる夕刻に放熱が起こるのを防ぎにくい欠点があるといわれる。「自然循環式」は集熱器と貯湯槽を分離して断熱効果を高め，温水の温度差による対流を利用したもので，貯湯量は貯湯槽を屋根の上に設置するため，200l 程度である。 　さて，太陽熱温水器の給湯用エネルギーの削減効果を試算してみよう。推計は地域別日平均日射量 ※1 に太陽熱利用システムの効率※2を乗じ，太陽熱可採量を求める方法をとる。その際，集熱器は冬期最も日射量が得られることから南面，傾斜面45°と仮定する。

(注) 　 　 　 ※1. (財)機械振興協会，経済研究所。(社)ソーラーシステム振興協会「新エネルギー技術の新利用方式に関する報告書」より。 　 　 ※2. システム効率38％，集熱面積1.91m2(矢崎総業KK「太陽熱ブルーパネル技術資料」より，集熱効率47％，配管熱損失10％，蓄熱熱損失10％)

第3-6表 太陽熱温水器の普及推定

　

(備考) 1. 　業界資料による。 2. 　累計;前年までのストックに当年の設置数を加え，当年の買替数を減じた数。

この結果，太陽熱の給湯用利用可能量は，第3-7表のとおりとなり，集熱器1枚当たり(面積1.91m2/枚)関東，九州いずれも840Mcal /世帯・年となり，標準家庭(第3-16表)の給湯量の約40％に相当し，また，集熱器の枚数を3枚に増やした場合約90％をまかなうことが出来ることとなる。

第3-7表 住宅における給湯用太陽熱利用可能量(集熱器3枚/戸)(平均所得階層)

(備考) 　「経済企画庁委託調査(I)」による。

以上は計算上の結果であるが，つぎに国民生活センターが実際に機器を設置して行ったテスト結果をもとに，太陽熱温水器を実際に設置した場合の効果をみてみよう。テストの概要は次のとおりである。 　 　 ア. テスト実施期間 ; 54年3月〜55年2月 イ. テスト場所 ; 東京都港区 ウ. テスト対象 ; 自然循環形 3機種3台 汲み置き形 3機種3台 合計 6機種6台 エ. テスト結果 ; 第3-8表参照

湯温について東京地区に限定してみれば，夏の日射量の比較的多い日こ使用した場合，入浴用としては，十分な湯温か得られるが，春及び秋は快晴の日でも追い炊きが必要であるとしている。また，第3-8表のテスト結果から年間の総取得熱量を正確に推定することはかなり難かしいが，テスト結果では「参考」として，春の快晴の日の上昇温度をもとに，また，年間の雨雪の日数を110日として，太陽から得られるエネルギーを約1，000Mcal /年と推定している。このテストに使用した機器の集熱面積が平均約2m2であるので，上記試算結果と比較するため，1.91m2当たりに換算すると955Mcal となり，試算結果と実測値をもとにした推定では若干の差が生じている。これは，実測値をもとにして，年間取得熱量を推定するときに，春の快晴の日を平均としているためであろう。さらに，同テストの「参考」として太陽熱により得られる1，000Mcal をプロパンガスの燃料費に置き換えた場合32，000円/年に相当し，温水器の設置費(本体価格+取付費)を120，000円〜180，000円としたとき，5年以上使用できれば採算がとれると試算している。(ここでは，初期投資に係る利息，プロパンガス価格の上昇見込等は考慮していない。) 　最後に，太陽温水器を家庭に導入する際の条件及び留意事項を経済企画庁委託調査(エ)におけるアンケート結果，国民生活センターの実施したテストにおけるコメント等を参考にして整理する。 　先ず，アンケート結果をみると，今後取りつけたい意向を持っている者の取りつけたい理由は第3-9表のとおり「電気・ガス・灯油代が高くなる」84.6％と当然ながら，経済性に魅力を示している。 　次いで「クリーンで安全なエネルギー」という理由が50.3である。取り付けたくない理由は第3-10表のとおり「今特に必要としない」が74.6，「購入価格が高いから」23.5と続いている。また，四位に「家屋がいたむから」8.8％が位置している。

第3-8表 太陽熱温水器テスト結果の概要

測定条件 前日夕方給水し当日夕方使うとき 夏のほぼ晴れの日 春の快晴の日 冬の快晴の日 夏の曇り時々晴れの日 冬の晴れ時々曇りの日 春の晴れ時々曇りの日 春の雨の日 6機種の平均上昇温度 25.1℃ 22，3℃ 19.9℃ 18.3℃ 13.4℃ 8.2℃ -0.8℃ 測定日時(昭和54年〜55年) 8月10日16:00 3月28日16:00 2月13日16:00 7月2日16:00 2月6日16:00 4月3日16:00 3月30日16:00 水温 23.5℃ 14，7℃ 7.0℃ 22.5℃ 7.0℃ 17.1°C 17.5℃ 天候 ほぼ晴れ 快晴 快晴 曇り時々晴れ 晴れ時々曇り 曇り 雨

場 所 : 東京都港区

(備考) 　　「太陽熱温水器(家庭用)の比較テスト結果」(55.5 国民生活センター)による。

第3-9表 太陽温水器を取り付けたい理由

区分 割合 電気・ガス・灯油代が高くなる クリーンで安全なエネルギー 国などの省エネに協力 お湯をふんだんに使える その他 84.6(％) 50.3 19.6 17.3 2.1

(備考) 　　　第3-7表備考参照。

第3-10表 太陽熱温水器を取り付けたくない理由

区分 割合 今特に必要としない 購入価格が高いから 天候に左右されて不便 家屋がいたむから 日当りが悪いから 体裁が良くないから その他 74.6(％) 23.5 12.8 8.8 6.0 3.2 15.0

(備考) 　　　第3-7表備考参照

また，太陽熱温水器の設置工事に際しては，少なくとも次の条件が 満たされなければならない。 　 　 ア. 太陽光という自然条件を利用するものなので，気候，日照条件 を適切に判断し，設置の方位，角度を正しくとること。 イ. 通常屋根の上に設置され，しかも重量は満水時に300kgを超え，排水時に50kg程度となるので，地震，強風を考慮した安定した取付けを行うこと。また入念な凍結対策を行うこと。 ウ. 多種多様な機種の中から消費者の用途等に適合した機種を選択できるよう適切なアドヴァイスを行うこと。 　 　 　一方家庭においては，使用に際して次の事項に留意する必要がある。 　 　 ア. 冬季，夜間凍結する地域では夕方採湯したあと水を入れずに翌朝給水すること。 イ. 集熱器がよごれると太陽熱の吸収が悪くなるので，時々清掃すること。 ウ. 原則として，飲料用として使わないこと。 　 　 　なお，機器の本格的な普及の歴史が浅いこともあって施工技術が未熟な場合があること，また，都市水道を利用する場合，水道法の規定を受け，給水等の施工は指定水道工事業者が行うなど，現在，製造，販売，施工のネットワークが必ずしも完全でないといった指摘もあり，施工体制の整備が要請されている。

(3) 　住宅の省エネルギー構造化 　 　 　 　暖冷房に要するエネルギーは家庭が消費するエネルギーの中でもその比重は高く，しかも所得との相関も高い。従って，今後所得の増大に伴 って暖冷房用のエネルギーの消費量は増大する可能性も大きいものと思われる。家庭のエネルギー消費構造を日本と欧米を比較した場合，最も相違する点は暖房に要するエネルギーの多寡であり，これは気候要因を取り除いたとしてもなお著しいものがある(第3-10図)。今後，生活水準の向上にともない欧米型の暖房を追い求めるとすれば，ここにも，家庭用エネルギーの増加要因がある。 　暖冷房エネルギー消費を考えるに当たっては，暖冷房方式のあり方とあわせて暖冷房の熱負荷を軽減させることが必要である。ここでは暖冷房負荷の軽減について考えてみよう。「省エネルギー住宅の設計基準と指針」(住宅・建築省エネルギー機構)では熱負荷の軽減のための方策として 　 ア 　建物の方位を適切に選ぶこと 　 イ 　建物の形をコンパクトにまとめること 　 ウ 　隙間風を防ぐための気密化 　 エ 　壁体の断熱性向上(含開口部) 　 　 さらに冷房のみに対する熱負荷減少策として 　 オ. 　疵・軒の使用による日射受熱の調整 　 カ. 　夏季・通風による除熱 をあげている。我国の家屋は，従来，気候風土に適応した配置・構造をとり，生活様式もそれに巧みに順応したものとなっていた。また，住宅をとりまく空間(庭)が，冬の季節風を防ぐために北側に配置された屋しき林・高垣，夏の西日をさえぎる落葉樹，また，うち水による気化熱の利用などを提供し，住宅の機能を十分補完していた。しかし，現在住宅をとりまく環境は特に大都市を中心にして，限定されており，狭小な宅地に軒を接するようにして建物が連なることもまれでなく，居室への通風，日照すら制限を受けることもめずらしいことではない。さらに，住居の周辺に目を向ければ，騒音，大気汚染等についても環境基準が満たされていないところも多く，消費者が選択可能な手段は，上記の6項目の方策のうち，限定され，壁体等の断熱性向上に重点がおかれることになる。

第3-10図 暖房度日当り暖房用エネルギー 消費量(日本(全国平均)=1)

(備考) 　　第3-7表備考参照。

建築審議会の「住宅等の建築物における省エネルギー対策の推進方策に関する答申」においても，当面の住宅の省エネルギー対策として断熱構造基準をかかげて推進することとしているし， 「エネルギー使用の合理化に関する法律」でも次のような措置を講じることとしている。 　 ア. 　建築主の次に掲げる事項に関する努力義務及びその適確な実施を図るための建築主の判断基準を策定し，公表する。 　 [ア] 外壁，窓等を通しての熱の損失の防止 　 [イ] 空気調和設備に係るエネルギーの効率的利用 イ. 前号の措置の実施を図るため，建築主に対し，判断の基準を勘案 して設計及び施工について必要な指導及び助言を行う。 ウ. 住宅の外壁，窓等を通しての熱の損失の防止に関する設計及び施工の指針を定め公表する。 エ. 断熱材製造事業者に対し，判断の基準を勘案して，断熱性の品質の向上及び表示に関し，必要な指導及び助言を行う。 　 　上記の建築主の判断基準，設計及び施工の指針は，既に，公表され省エネルギー住宅(断熱住宅)の普及に効果をあげているが，ここでは，生活に視点をおき，住宅の断熱化について検討してみよう。 断熱材の主要な効果は，熱負荷の減少にある。第3-11図は暖冷房負荷の比率と断熱材の厚さとの関係をあらわしたものである。例えば50m/mの断熱材を施した場合，暖房費が約40％程度になることを示している。なお，この断熱効果は理想的に断熱施行が行われた場合の計算値であり，実際の断熱効果は計算値より低くなることが予想される。 　「快適な省エネルギー住まいづくりと断熱化の効用」(IBEC，第2号(東京大学須貝高))では，実験例を示し，計算結果との比較を行っているが，それによれば計算上の負荷軽減率は60％であるのに対し，実験値では，これが36％に減少するとし，計算値に施工精度等を勘案して，割増係数を乗じて，実際の建物の負荷を決定すべきであると指摘している。 断熱材の効果として熱負荷の軽減のほかに，[ア]暖冷房機器の設備容量を小さくできること，[イ]壁面などの表面結露を防止することができること，[ウ]室内の上下温度の差がなくなること，[エ]室内表面温度を高くし，体感温度を高めること，[オ]壁体の遮音性能が向上し，騒音を防止することなどがあげられている。 　なお，本報告では，現在の我国の暖房形態が全室暖房をとらず， 1室〜数室であることが多いことを考え，「補論」で暖房形態別に暖房負荷を把握することを試みることとする。 　次に断熱材を住宅に普及させる場合の条件及び留意事項について列挙する。第1に次の事項を十分，消費者に理解させる必要がある。 　 ア. 　適切な断熱化はエネルギー消費節約に効果があること。 イ. 　断熱工事を行う場合は，消費者の生活様式，居住する地域の特性，住宅の構造等にあわせ，断熱材等の種類，品質，厚さ等を適切に選択できるよう，知識，経験を有する公共団体，工務店，設計者等に 事前に，十分相談すること。 ウ. 　断熱材は比較的低廉な商品であるが，施工方法により効果が違い，間違った施工の場合，建物に悪影響を与えることもあるため，施工には相応な費用・手間が必要なこと。また，断熱化は新築時には比較的容易に実施できるが既設住宅の断熱化は難しい場合が多いため， 新築時には，極力計画的に断熱化を施すことが必要なこと。 　 　第2に工務店等住宅供給側の問題としては，断熱等住宅の保温構造化という新しい住宅工法の導入に伴なう，正しい商品知識の普及，施工法の徹底が必要となる。施工方法の良し悪しが保温効果を大きく左右するとともに，誤った施工は内部結露の発生により住宅の耐久性を損うことが指摘されている。このためにも施工法の確立とともに，工務店等施工 業者の教育の徹底が望まれる。 　第3に断熱材も太陽熱温水器と同様，その効果を建築主が理解してもある程度の初期投資が必要なため，経済的余裕がない場合，断熱化工事 を行わないことも多い。このため，現在，住宅の断熱化について，住宅金融公庫の割増融資が行われているが，断熱化に関する助成策をさらに社会的に拡充する必要がある。 　最後に，断熱化された住宅では当然，非断熱住宅と気密性等が相違してくるので，住まい方，暖房設備等の対応も工夫されなければならない。例えば，開放型暖房器を使用する場合は計画的な換気が要求されるし，室内で発生する水蒸気も，すみやかに排除する必要がある。また，晴天の日に窓等を開放し，建物を十分乾燥させることなどの工夫が必要である。前出の「快適な省エネルギー住まいづくりと断熱化の効用」では，第3-11表のように具体的な行為をかかげ，構造物，設備，すまい方及び気候風土が調和あるようにする必要性を指摘している。